1月6日の東京株式市場は、米国の金融引き締めが市場想定より早いとの見方から米NY市場が下げた流れを受け、売りが先行する展開となった。
コロナの感染が急速に広まっていることも懸念材料となり、日経平均終値は前日比844.29円と大幅安の28487.87円となった。下げ幅は昨年6月21日以来の大きさ。

米金融当局が５日に公開した、昨年12月開催の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事要旨は、インフレが加速すれば、従来想定より早期に利上げに踏み切ることもあり得るとの見方が示された。

5日の米国市場で米国長期金利は上昇し、NYダウは392ドル安となった。

6日の東京株式市場では成長期待株（グロース）に売りが先行、新型コロナウイルス感染者数の増加も警戒されて幅広い銘柄に売りが出た。

5日に電動自動車（EV）への参入で値を上げたソニーグループ株は、材料出尽くし感から大きく値を下げた。