東証日経平均史上２位の下げ幅　円安バブルと半導体バブルの崩壊　あとの頼みは不動産バブル？

２日の東京株式市場は、前日の米株式市場が景気悪化懸念から下落した流れを受けて、１日に続いて大幅安の展開となり、日経平均株価は終値で前日比２,２１６円安の３万５９０９円となった。

日経平均の下落幅は、１９８７年１０月２０日の米株式相場の大暴落「ブラックマンデー」の影響を受けた、３,８３６円安以来の史上２番目の大きさとなった。

１日に発表された米製造業の景況感や雇用情勢を示す統計が市場予想より悪かったことを受け、米国経済の先行きへの懸念が広がり、ニューヨーク株式市場でダウ平均株価（３０種）やナスダック総合指数が大幅に下落した。

日経平均の構成銘柄で下げ幅が大きかったのは半導体製造装置の東京エレクトロン（－１０．４％）、同検査装置のアドバンテスト（－７．３％）、ソフトバンク・ホールディングス（－６．７％）など。

東京エレクトロン、アドバンテストは半導体製造や検査の分野で高い競争力を持つが、成長著しい、米エヌビデアのような半導体ソフトウエア（設計）で圧倒的な企業ではない。そのエヌビデアも１日の株価は７．８％下落しており、上流部門が連れ安するのはあり得ることだ。

日本株はここまで、「円安バブル」と「半導体バブル」のふたつのバブルで株価を上げてきた。日銀の利上げでまず「円安バブル」がはじけ、さらに米市場追随の側面があった「半導体バブル」が、霧消すれば牽引役を失った日本株の低迷は長期化する可能性がある。

日本の半導体バブルが大きかったことは、ニューヨークダウやナスダックの下落幅以上に、日本株の値下げ幅は大きかったことが示している。

日本株は、もはや円安バブルと半導体バブルがはげ落ちてしまった。あとは、低金利が醸成した不動産バブル（東京都内の新規物件は億ションしかないという）が持ちこたえるかどうかがカギになるだろう。

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